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DX(デジタルトランスフォーメーション)の意味と重要性をわかりやすく解説

 2021.10.05  CLOUDIL 【クラウディル】

メディアをはじめビジネスシーンにおいてもDX(デジタルトランスフォーメーション)という言葉を耳にすることが増えました。IT技術を駆使して企業活動における競争優位性を保つためには必然的に取り組む必要があります。本記事では、DXの定義や考え方が広まった背景、その重要性や課題について解説します。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

DXは「Digital Transformation」の略語で、しばしば「デジタルシフト」という言葉と同義で使われます。2004年にスウェーデンのウメオ大学教授エリック・ストルターマン氏が提唱し世界中に広まった概念です。

端的には「デジタル技術による従来のビジネスや生活様式からの変革」を意味します。しかし文脈や視点によって捉え方がやや変わることがあります。狭義のDXは、デジタル技術やデータを最大限に活かせる環境にするべく企業などの組織が変革を行うことを示します。その変革は、新たな商品・サービスの創出や業績の向上、競争優位性を確保することを目的とします。

広義では、AIやIoTをはじめとするIT技術が人間社会に浸透するように働きかけ、人々の生活のあらゆる面をより良い方向へと変化させることを指します。これは、前述した狭義で用いられる場合に示される企業や組織のDX推進によって、より利便性の高い技術や生活様式がもたらせることで社会の変革が成り立つという関係性があります。
実際に、企業だけでなく、政府としてもデジタル庁を創設したり、総務省が自治体のDX推進計画を策定したりすることで、行政の円滑化や市民生活の利便性向上を目指しています。

DX(デジタルトランスフォーメーション)が注目される背景

従来、海外の動向と比べて日本のDX導入は遅れているといわれていました。そうしたなか、なぜDXの推進が強く求められるようになったのかという背景には、まず「2025年問題」があります。2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」の副題にも「ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開」として明記されています。この問題は、基幹系など既存システムなどが老朽化することや、部門ごとに分断されて構築されているため、複雑化・ブラックボックス化することでDXを本格的に推し進める際の障壁になることを示します。経産省は課題を克服できなければ2025年には最大12兆円の経済損失を被るとともに、総体的なDXが実現できないと警鐘を鳴らしています。

政府機関による民間企業への言及は異例のケースであり、またタイムリミットの2025年が刻々と迫っていることから、現在、それぞれの企業がDX推進をどのように進めるのかが注目されているのです。

今、DX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組むべき理由

2025年問題を含め社会全体の大きな動きによってDXを進めなければならない点については理解できます。では、企業の目線で見たときに取り組むべき理由はどのような点があるのでしょうか。ここでは大きく2つ挙げます。

ビジネスの多様化と消費者のニーズの変化

IT技術の発達によって、市場は非常に急速な変化を遂げています。クラウド化やビッグデータの活用をはじめ、既存のビジネスモデルではうまく落とし込めない事例が存在するのも事実です。そのため、既存のものに固執せずにDXで業務改革し、市場の変化への対応力強化を図る必要があるのです。

例えば、先進IT企業が自動車(自動運転車両)の開発を進めるなど、異業種の参入も含め、あらゆる産業に新規参入が行われ、次々に新たな製品やサービス、ビジネスモデルが生まれています。また「モノからコトへ」と言われるように、消費者の意識も「所有すること」から、「経験すること」に価値を置く「モノ消費」にシフトしている現状があります。これらの流れに企業がついていくためにもDX化は必要なのです。

売上・生産性の向上と成長、収益の増加

DXを推進し、IT技術を活用した画期的な新商品やサービスの創出、顧客ニーズに合わせた既存サービスの変革を行うことで売上の向上が期待できます。企業活動の持続性を高める上でも、また、昨今の人材不足などの課題を解決し生産性の維持・向上につなげるためにも必要なとりくみであると考えられています。

加えて、既存のシステムを活用し続けることは、ビッグデータを有効活用できない、セキュリティインシデントや災害など不測の事態に柔軟に対応できない、といった危険性をはらんでいます。DXには臨機応変な対応力を確立し、企業の経営資産でもある情報を守る意義もあるのです。

ITの老朽化からの脱却

DXレポートでは、2025年には21年以上使われている基幹系システムが全体の約6割を占めると予測されています。老朽化や複雑化、ブラックボックス化したレガシーシステムを放置すれば、時代に対応できないだけでなく、運用・保守に多くのコストや人的リソースが費やされることになります。そうすると、新規のデジタル技術に投資することが困難となってしまいます。資金投入ができずDX化が進められないことは、新たな製品・サービスの創出ができず多くの事業機会を失ってしまうことにほかなりません。

DX(デジタルトランスフォーメーション)の課題

DXの推進には課題が山積しています。これらの問題を認識した上で、どのように取り組めば解決へと導けるかを考えることが大切です。

DXに対する知識不足と不明瞭な戦略

DXの必要性を感じていても「どこから着手すればよいのか」と迷ってしまう企業や担当者も多く存在するでしょう。まさしくこの点が課題であり、理解不足や不明瞭な戦略のもとで無理に推し進めると、却って現場を混乱させてしまうリスクがあります。

これらの課題を解決するためには、まずは経営者層がDXを正しく理解した上で、現場の隅々まで本質や取り組む意義を浸透させる必要があります。自社のビジョンや経営戦略、経営計画に盛り込むかたちで方向性を明確に打ち出し、社内外で考え方を共有した方がよいでしょう。加えて、経営者層のコミットメントが欠かせません。その上で、それぞれの部門、業務にどのように落とし込んで取り組んでいくかの計画案を策定しましょう。

DXを理解できるIT人材の確保

これまでシステム開発や運用・保守を外部ベンダーに委託していた企業は、社内に技術やノウハウが蓄積されていません。そのため、DX化に取り組もうにもデジタル技術に精通する人材が社内にいないという状況に陥りがちです。

今後さらに少子高齢者や労働人口の減少は進むとみられています。それに反して、高いスキルをもつIT技術者の需要は急速に高まり続けているため、社会全体でデジタル技術に対応できる人材の不足は深刻化することが予想されています。企業にとっては、ITに精通する人材をどのように確保するかといった施策や、社内でどのように育成していくかを検討し、必要なガイドラインの策定や環境の構築が急務であるといえるでしょう。

まとめ

企業におけるDXとは、先進的IT技術を取り入れて改革を行い、より革新的な製品・サービスなどを生み出して企業間競争力を高めるとともに、より便利で暮らしやすい社会の実現に貢献するという意義があります。ビジネスの多様化や消費者のニーズに応えるだけでなく、2025年問題と呼ばれる既存システムの老朽化やブラックボックス化による経済的損失を防ぐためにも、各企業が積極的にDXへ取り組むことが求められています。


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