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なぜDXと略すのかなどデジタルトランスフォーメーションの「なぜ」を解説

 2021.10.05  CLOUDIL 【クラウディル】

デジタルトランスフォーメーション(DX)は近年しばしば耳にする用語ですが、「どうしてDXと呼ぶのだろうか」という疑問がある方や、「推進されている理由などは詳しく知らない」という方は少なくありません。

そこで、ここでは、デジタルトランスフォーメーション(DX)に関する「なぜ」という疑問にお答えします。

そもそもデジタルトランスフォーメーションとは

経済産業省が積極的な推進・情報発信を行い、近年注目が集まっている「デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation=DX)」とは、日本では「デジタル革命」とも呼ばれるもので、デジタル技術を用いた変革のことを指します。

デジタルトランスフォーメーションは、デジタル技術やデータを活用して、あらゆる面で人々暮らしをより良くするためのものです。ビジネスの世界では、企業がDXを推進することで、組織、ビジネスモデル、業務プロセスを変革するといった意味合いもあります。

しばしば「デジタイゼーション」と「デジタライゼーション」と混同されますが、両者とは関係性があるものの、異なる概念です。

「デジタイゼーション」とは、アナログで処理されていた既存のプロセスを、効率性・利便性の向上のために、デジタル化することです。「紙の申請書をオンライン申請書に変える」ことなどが例として挙げられるでしょう。

「デジタライゼーション」とは、既存のサービスをデジタル化して、さらに新たな価値を創造することです。デジタイゼーションの次のステップにあたります。

そしてデジタルトランスフォーメーションは、デジタイゼーション、デジタライゼーションのさらに先にある概念です。単なるデジタル化にとどまらず、デジタル技術を駆使した、大胆な変革に向けた取り組みを指しています。

デジタルトランスフォーメーションという言葉は、2004年、情報システムが人々の生活に及ぼす研究に関する論文の中で、スウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱されました。

デジタルトランスフォーメーションにおける3つの「なぜ」

続いて、デジタルトランスフォーメーションに関する3つの「なぜ」について説明します。

デジタルトランスフォーメーションはなぜ「DX」と略すのか

デジタルトランスフォーメーションは「DX」と略されますが、「なぜ、Digital Transformationなのに『DT』と略さないのだろうか」と疑問に感じた方は少なくないでしょう。

Transformation(トランスフォーメーション)の「トランス」に「X」の文字があてられるのは、英語圏で「trans」の交差する、という意味合いから、同じ意味を持つ「cross=X」と略して表記される(Transformation=X-formation)ためです。

また、プログラミング用語の「DT」との混同を避けるためという側面もあるとされています。

デジタルトランスフォーメーションはなぜ必要なのか

続いて、急速にデジタルトランスフォーメーションが推進されるようになった理由について、ポイントごとに説明します。

競争力を高めるため

近年、デジタル技術を使った新たなビジネスモデルが国内外で続々と登場しています。顧客・市場のニーズも従来とは異なりつつあるため、既存のビジネスモデルに固執していては、現在の大きなゲームチェンジに対応できません。そのため、デジタルトランスフォーメーションを行い、ITを強力に生かしながら市場のニーズに柔軟・迅速に対応し、新たな企業価値を得ることで、競争力を高めることが求められています。

システムを刷新するため

2018年に経済産業省が発表したデータでは、約8割の企業が老朽化したシステムを抱えていると回答しています。

しかし、既存のシステムが老朽化すると、その「負のレガシー」の運用・保守に資金を振り分けざるを得なくなり、経営戦略・事業戦略の足かせになってしまうでしょう。

そうすると、2025年以降、2018年時点での約3倍にあたる最大12兆円/年の損失が発生する可能性があると予測されています。これを「2025年の壁」と呼んでいますが、それを防ぐためにも、強力にデジタルトランスフォーメーションを推進する必要があるのです。

消費者行動の変化に対応するため

スマートフォンの普及など、近年急速に進む変化の中で、消費者のニーズは商品を所有したり食事を楽しんだりする「モノ消費」から、アクティビティなどの体験に価値を見出す「コト消費」、そしてさらには主体的にムーブメントやイベントを楽しむ「トキ消費」へと移っています。

新型コロナウイルスのまん延もあり、消費者のニーズはさらに変化することが予想されますが、インターネットを通した消費活動は活発化が続いているため、市場のニーズの変化に迅速に対応するためにも、デジタルトランスフォーメーションは欠かせません。

BCP対策をおこなうため

デジタルトランスフォーメーションには、BCP(事業継続)対策になるという副次的な効果があります。

各部門がガラパゴス化したシステム・業務フローを用いていた場合、災害、テロ、紛争、データの漏えい事故などが起きた際に、事業継続・復旧のためのデータが散逸してしまう可能性があります。デジタルトランスフォーメーションを行い、全社的にデータをクラウドなどにバックアップして一元管理しておけば、万が一の備えともなるでしょう。

また、社員が出社できない場合に備えて、少人数での運営体制や、テレワークなどの環境を整えておけば、感染症によるパンデミックの場合でも混乱が少なくて済むでしょう。

デジタルトランスフォーメーションはなぜ進まないのか

デジタルトランスフォーメーションは重要度が高く、多くのメリットがありますが、現状として、IT系の大企業がけん引するアメリカなどに比べて、日本ではなかなかデジタルトランスフォーメーションが進んでいません。ここでは、その理由について説明します。

人材が不足しているため

まず、人材不足が挙げられます。世界的にDXのスキルを持つテック人材は不足していますが、世界でも給与水準などが低い日本ではテック人材の海外流出もあり、社内にITやデジタルに精通した人材が不足している企業は少なくありません。

そのため、デジタルトランスフォーメーションを推進する際は、専門的な知識を備えたベンダーに任せることが有効です。とはいえ、テック人材の確保は優先度が高い課題です。テック人材にとって魅力的な環境やスキル支援の場をつくり、優秀な人材を募ったり、社内教育を充実させたりして自社で育成できる体制を整えることも求められています。

既存システムに問題があるため

続いて、既存システムに問題があることも、デジタルトランスフォーメーションを推進するための壁となっているケースが少なくありません。

経済産業省のDXレポートが指摘するように、既存のシステムが老朽化、複雑化、ブラックボックス化してしまうと、その「負のレガシー」のシステムの保守・運用にばかりコストを割く「守り」の経営・事業戦略を取らざるを得なくなり、結果としてデジタルトランスフォーメーション推進のための費用がまわらなくなります。

明確なビジョンがないため

「デジタルトランスフォーメーション=単なるデジタル化」という認識でいるなど、企業においてデジタルトランスフォーメーションに関する危機感・重要性などがアップデートされておらず、明確なビジョンがないケースも見られます。

デジタルトランスフォーメーションは全社的な業務プロセスなどの大きな変革が伴うため、総体的かつ明確なビジョンが欠けていると、仮に推進したとしても、単なる部門単位の改善に終わってしまう可能性もあります。また、変革についての認識が統一できていないと、現場でも混乱をきたすので注意が必要です。

デジタルトランスフォーメーションは課題意識がないとうまく進まないため、メリットの共有や課題の分析などを通して、全社的に強力な取り組みをおこなうことが求められます。

まとめ

デジタル技術を活用して新しいビジネスモデル・業務プロセスなどを創造するデジタルトランスフォーメーションは、市場のニーズに柔軟・迅速に応え、企業としての競争力を高めるためにも重要です。

老朽化したシステム、テック人材の不足など、デジタルトランスフォーメーションの壁となる要因はいくつかあります。しかし、そういった課題の解決策を探りながらも取り組みを成功させると、企業間競争力の強化など、結果的に大きなメリットを得られるはずです。


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